ZEB・ZEH/用語集

ZEBとは「Net Zero Energy Building（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）」の略称で、建物で消費する一次エネルギーの収支をゼロ以下にすることを目指した非住宅建築物のことです。省エネ設備・高断熱化などによりエネルギー消費量を徹底的に削減し、太陽光発電などの再生可能エネルギーで残りをまかなうことで、年間のエネルギー収支をネット（正味）でゼロにする考え方です。経済産業省・国土交通省・環境省の三省が連携しZEBの普及促進を推進しており、2030年までに新築建築物の平均でZEBを実現することが政府目標として掲げられています。

ZEBの認定ランクのうち最上位に位置する区分で、設計一次エネルギー消費量の削減率が100%以上（基準値比）を達成した建築物を指します。省エネ措置（断熱・設備効率化）と再生可能エネルギーの導入により、建物全体で消費するエネルギーをゼロ以下にします。ZEBの4段階ランク（ZEB・Nearly ZEB・ZEB Ready・ZEB Oriented）の中で、最も高い省エネ性能を証明するランクです。ZEBプランナーを通じた申請・認証が必要となります。

Nearly ZEBは、ZEBに限りなく近い建築物を意味し、省エネ+再エネにより一次エネルギー消費量を75%以上100%未満削減した建物を指します。ZEB（100%削減）の達成が難しいケースでも、高い省エネ性能が認められる区分として位置づけられています。補助金・税制優遇の対象となるケースが多く、ZEB化を段階的に進める際の現実的な目標ランクとして活用されています。

ZEB Readyとは、省エネ措置のみで一次エネルギー消費量を50%以上削減した建物のことです。再生可能エネルギーの導入は必須ではなく、将来的なZEB化への「準備ができている（Ready）」状態を示します。大規模建築物や設備的に再エネ搭載が難しい建物でも取得しやすい区分として活用されており、省エネ性能の高さを示す指標としても評価されています。

ZEB Orientedは、ZEBへの方向性・志向性を持つ建物を示す区分で、省エネ措置のみで一次エネルギー消費量を40%以上削減（延べ面積10,000㎡以上の大規模建築物が対象）した建築物が該当します。大規模オフィスビルや商業施設など、ZEB Readyの達成が構造的・技術的に難しい建物向けの区分として設けられています。ZEB化への取り組みを段階的に進める「入口」としての意味合いを持ちます。

非住宅建築物とは、住宅以外の用途に使われる建築物の総称です。オフィスビル・商業施設・学校・病院・ホテル・工場・倉庫などが該当します。ZEB制度の対象となるのも原則この非住宅建築物であり、省エネ法（建築物省エネ法）においても住宅とは別の計算基準・届出ルールが適用されます。三誠株式会社では、非住宅建築物を対象とした省エネルギー計算・ZEB申請・CASBEE評価を一貫してサポートしています。

BEIとは「Building Energy Index（ビルエネルギー指標）」の略で、設計一次エネルギー消費量÷基準一次エネルギー消費量で算出される数値です。値が小さいほど省エネ性能が高いことを示し、省エネ法の届出や適合判定において使用されます。ZEBランクはこのBEIの値によって判定されます（例：BEI≦0.5でZEB Ready、BEI≦0でZEB）。省エネ計算の結果を端的に示す重要な指標のひとつです。

ZEBプランナーとは、一般社団法人環境共創イニシアチブ（SII）に登録された、ZEBの設計・施工・申請を支援する事業者のことです。ZEBの補助金申請にはZEBプランナーの関与が条件となるケースが多く、省エネ計算・設計提案・申請書類の作成など幅広いコンサルティング業務を担います。三誠株式会社は省エネ計算から申請・取得まで一括してサポートが可能です。

ZEB実証事業とは、政府がZEBの普及を後押しするために実施している補助金・実証支援プログラムの総称です。経済産業省・環境省・国土交通省などが各種補助事業を実施しており、ZEB化にかかる設計費・設備導入費などの一部が補助されます。代表的なものとして「ZEB実現に向けた先進的省エネルギー建築物実証事業（SII）」などがあります。申請にはZEBプランナーの関与や省エネ計算書の提出が必要なため、早期の専門家への相談が重要です。

ZEHとは「Net Zero Energy House（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）」の略称で、住宅における年間の一次エネルギー消費量の収支をゼロ以下にすることを目指した住宅のことです。高断熱化・高効率設備による省エネと、太陽光発電などの再生可能エネルギー導入を組み合わせることで実現します。基準エネルギー消費量から少なくとも20%以上の省エネ（再エネ除く）を達成した上で、再エネを含めてエネルギー収支をゼロにすることが条件となります。政府は住宅分野における2030年目標として「新築住宅の平均ZEH化」を掲げています。

ZEH+は、ZEHをさらに上回る高い省エネ性能を持つ住宅区分です。ZEHの条件（省エネ20%以上、再エネでゼロ達成）に加え、さらに省エネ基準から30%以上の削減を省エネ措置のみで達成することが求められます。また、「断熱等性能等級6以上」を必須要件とし、「再生可能エネルギーの自家消費の拡大措置」「高度エネルギーマネジメント（HEMS）」の2つの選択要件のうち、1つ以上を満たす必要があります。補助金額もZEHより高く設定されているケースが多く、より高性能な住宅を検討する際のターゲット区分となります。

Nearly ZEHは、ZEHに限りなく近い住宅を意味する区分で、省エネ強化＋再エネ導入によりエネルギー消費量を75%以上100%未満削減した住宅が該当します。ZEHの100%削減（ゼロ収支）には届かないものの、高い省エネ性能を有することが認められます。寒冷地・低日照地域など、太陽光発電の発電量が十分に確保しにくい地域でも取得しやすい区分として位置づけられており、補助金対象となる場合も多いです。

ZEH Orientedは、ZEHへの方向性・志向性を持つ住宅を示す区分で、再エネを除く省エネ措置のみで基準値から20%以上削減しつつ、高い外皮性能を有する住宅を指します。主に太陽光パネルの設置が難しい都市部の狭小地・密集地における住宅を想定した区分です。再エネなしでも省エネ性能の高さを証明できる区分として、都市型住宅のZEH化対応として活用されています。

ZEH-Mは、集合住宅（マンション）版のZEHです。共用部を含む建物全体での一次エネルギー消費量収支をゼロ以下にすることを目標とします。戸建て住宅向けのZEHと区別するために「-M（マンション）」が付与されており、ZEH-Mには4つのランク（ZEH-M・Nearly ZEH-M・ZEH-M Ready・ZEH-M Oriented）が設けられています。省エネ基準から100%以上の一次エネルギー削減（専有部＋共用部の合算）を達成した場合にZEH-Mと認定されます。

ZEH-M+は、集合住宅（マンション）向けのZEH+に相当する最上位区分です。ZEH-Mの条件（省エネ＋再エネでゼロ達成）を満たした上で、さらに高い省エネ性能や付加要件（外皮強化・EV充給電設備・HEMS等）をクリアする必要があります。ZEH-M+は補助金上限額も高く設定されていることが多く、環境性能の高さを訴求したい分譲・賃貸マンション開発において注目されています。

ZEHビルダーとは、戸建て住宅のZEH設計・施工・販売に取り組む登録事業者（主にハウスメーカー・工務店）のことです。一般社団法人環境共創イニシアチブ（SII）に登録し、ZEH普及目標などを宣言した上で認定を受けます。一方、ZEHプランナーは集合住宅（マンション・アパート）のZEH-M対応を担う設計・施工事業者向けの登録区分です。ZEHの補助金申請にはZEHビルダーまたはZEHプランナーが関与することが条件となるため、ZEH化を検討の際は登録事業者に依頼することが必要です。

次世代ZEH+は、ZEH+の要件をベースに、蓄電システムや燃料電池などの蓄エネ・創エネ設備の導入要件を加えた最先端の住宅区分です。環境省・経済産業省の補助事業における最上位ランクとして設定されており、特に補助金額が高く設定されています。具体的には、ZEH+の条件に加えて「蓄電システム」「燃料電池」「EV用充放電設備（V2H）」などのいずれかの設備の設置が要件となる場合があります。今後の住宅省エネ基準強化・カーボンニュートラル実現に向けた先進的な住宅モデルとして注目されています。

GX ZEH（ジーエックス・ゼッチ）とは「Green Transformation Net Zero Energy Houseの略称で、2027 年 4 月以降に適用となる、『外皮の断熱性能等の大幅な向上、高効率な設備システムの導入により、室内環境の質を維持しつつ大幅な省エネルギーを実現し、再生可能エネルギー等を導入することで、年間の一次エネルギー消費量の収支がゼロとすることを目指した住宅』を指します。省エネ強化+再生エネを除いたエネルギー消費量を35％以上削減し、かつ再生可能エネルギー設備を導入する必要があります。
ZEHシリーズと同様に、GX ZEHにも各段階、GX ZEH-M（ジーエックス・ゼッチ・マンション）の区分が存在します。